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花粉症(2) 花粉症発症の低年齢化と花粉症治療の重要性

2016.03.05


前回に引き続き、主題の解説記事の後半をご案内いたします。

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記事出典:アレルギーの臨床2016年3月号
「今月の言葉:伊藤浩明@あいち小児保健医療センター」
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(続き)

…続きを読む…


現代の成人ではスギ花粉症単独の患者が多いが、今後はイネ科花粉症患者がどんどん増えてくることは、子どもの感作率を見る限り明らかである。

イネ科花粉症は、花粉飛散時期も長く、目・鼻に限局せず下気道症状を引き起こしたり、大量飛散時には全身症状を誘発する可能性も指摘されている。さらにイネ科花粉症は、ウリ科果物に対する花粉・果物アレルギー症候群(Pollen Food-Allergy Syndrome,PFAS)を合併することが多く、食生活にへの負担も少なくない。

果物の産地である愛知県蒲郡市の小学校では、詳しく調査すると、果物にアレルギー症状を感じる児童の数は、鶏卵アレルギー児の数を上回ることが報告されている。PFASは、社会的にはすでに食物アレルギーの特殊型ではなく、最もメジャーな食物アレルギーになろうとしている。

我が国でも、スギ花粉に対する舌下免疫療法がようやく開始されたことは、まことに喜ばしい。しかし現時点で、適応年齢は12歳以上に限られている。保護者の手を離れつつある中学生が、何年間も根気よく薬を使い続けることは、平均的で健全な中学生の生活を考えてみれば不可能に近い。

本来の経口免疫寛容は、感作が成立する前に、予防的に投与されることが最も効果的である。保護者も、子どもが将来花粉症になることを未然に防ぐことができるのなら、どれほどか熱心に治療に取り組むことであろう。

花粉症を発症前に予防することができれば、国民全体の医療費抑制と経済的損失の抑制効果(一部の製薬会社と花粉症グッズメーカーには損失かもしれないが)は間違いない。

一人の小児科アレルギー科医として、花粉症治療の本当のターゲットは、3~5歳児ではないかと妄想を膨らませている。

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※近年の知見に基づいて私見を述べさせていただけるならば、乳幼児にアレルギーが増加している現実は、胎児の段階における感作にまで言及する必要があるように感じています。

(株)構造機能科学研究所
 鈴木 正夫

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