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※赤字の日はお休みさせていただきます。
これまでの医療は、「病気になったら治療する」との考えで進められてきておりました。
結果として、病気で苦しむ人が増加して、生産性の低下と医療費の膨大化を招いています。
このような状況に鑑み、厚生労働省(以下、厚労省)は、予防医療に舵を切ってきました。
生活の中で予防できる可能性のある病気については、自己管理で行うことを趣旨として、保険適用外とする方針を打ち出してきています。
予防対象疾病の一つに挙げられているのがアレルギーです。
アレルギーは、50年前には殆どなかった病気ですが、現在では日本人の5割以上が罹患しており、特に乳幼児に多いことから子育てが大変になっており少子化の原因のひとつにもなっています。
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アレルギーは免疫に基因するので、一旦発症したら完治が難しい病気です。
アレルギーは50年前には殆ど無かったことや工業先進国に多いことから、現代病・先進国病とも称されており、生活を見直せば予防可能な病気と言えます。
このようなことから厚労省は、2019年度からの実施に向けて「免疫アレルギー疾患研究10か年戦略」(以下、10か年戦略)を策定し、2019年1月23日に公表しました。
[PDF]https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/000472536.pdf
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【10か年戦略の目指すべきビジョン】
産学官民の連携と患者の参画に基づいて、免疫アレルギー疾患に対して「発症予防・重症化予防によるQOL改善」と「防ぎ得る死の根絶」のために、「疾患活動性や生活満足度の見える化」や「病態の「見える化」に基づく層別化医療及び予防的・先制的医療の実現」を通じて、ライフステージに応じて、安心して生活できる社会を構築する。
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この10か年戦略は、2014年の「アレルギー疾患対策基本法」、2017年の「アレルギー疾患対策の推進に関する基本的な指針」(以下、基本指針)に基づくもので、「患者のライフステージに応じて安心して生活できる社会を構築する」との目標を掲げ、幅広い領域において研究に取り組む方針を打ち出しています。
10か年戦略の策定は、基本指針の「調査と研究に関する事項:疫学研究、基礎研究、治療開発、臨床研究の長期的かつ戦略的な推進」に即しています。
30余年前に約10年間に亘って行った医薬の経皮吸収の研究において「経皮感作」を予見し、適切なスキンケアを行えばアレルギーは予防できるかもしれないとの思いが募り、1999年に構造機能科学研究所を設立しました。
脂肪酸系脂質の生理機能と分子科学を研究のライフワークとしてきている私にとって、予防医療の実現は積年の課題でありました。
今般、厚労省が予防医療に舵を切ったことは、豪雪の妙高育ちの私としては、待ちに待った春到来を感じています。
(株)構造機能科学研究所
代表取締役 鈴木 正夫